卵は悪玉コレステロールを上昇させない | 科学的根拠と日本の研究課題

卵は悪玉コレステロールを上昇させない

科学的根拠と日本の研究課題を徹底解剖

1. 卵は悪玉コレステロールを上昇させない

🧪 注目の研究結果 病気の長期化と薬価維持によって最大化
南オーストラリア大学の研究では、1日2個の卵を含む低飽和脂肪酸の食事を5週間続けたグループで、LDL-C値がむしろ低下する傾向が見られました。対照群と比べて、卵摂取群のLDL-C値は103.6mg/dL vs 109.3mg/dLと有意に低かったのです。

🍳 卵の特徴
コレステロールは多く含むが、飽和脂肪酸は少ない
タンパク質、ビタミン、ミネラルが豊富
食事性コレステロールの影響は限定的で、飽和脂肪酸の摂取量の方がLDL-C値に強く影響することが判明

👨‍⚕️ 医療機関の言い方が“毒っぽく”感じられる理由
文体が硬直的：医学的文書は「リスク管理」を前提に書かれるため、どうしても警戒的なトーンになりがちです。
個別性が欠けている：LDL-Cが高い人への注意喚起が、あたかも「全員に当てはまる」ように読めてしまう。
科学的進展への反映が遅い：2020年に食事性コレステロール制限が撤廃されたにもかかわらず、現場のガイドラインや医師の説明が旧来の枠組みにとどまっているケースも。

卵の主な健康効果

栄養素	健康効果	詳細
タンパク質	筋肉・臓器・皮膚・髪・爪の構成	卵1個に約6gの高品質タンパク質。アミノ酸スコア100
ビタミンA	目・皮膚・粘膜の健康維持	抗酸化作用で老化予防にも貢献
ビタミンD	骨の強化・免疫力向上	日本人に不足しがち。卵で手軽に補える
ビタミンB群	疲労回復・代謝促進	特にB2・B12が豊富
鉄分・亜鉛	貧血予防・免疫力強化	女性や高齢者に重要
コリン	記憶力・脳機能の維持	アセチルコリンの材料として脳をサポート
レシチン	動脈硬化予防・細胞膜の構成	卵黄に多く含まれるリン脂質

試験設計：LDL-C値に対する食事の影響を検証

Buckley氏らによる2025年7月の南オーストラリア大学研究では、悪玉コレステロール（LDL-C）に対する卵の影響を検証。ランダム化クロスオーバー試験を採用し、成人61人を対象に各群5週間の食事介入を実施しました。

項目	内容
対象者	成人61人（平均年齢39±12歳）
条件	LDL-C値が3.5mmol/L（≒135.35mg/dL）未満
試験形式	ランダム化クロスオーバー試験（各群5週間×3群）
完了者数	48人が全群を完了

3つの食事群を比較し、コレステロールと飽和脂肪酸の摂取量を調整。

群名	コレステロール摂取量	飽和脂肪酸比率	卵の摂取量
卵摂取群	600mg/日	6%（低脂肪）	卵2個/日
卵なし群	300mg/日	12%（高脂肪）	卵ゼロ
対照群	600mg/日	12%（高脂肪）	卵1個/週

2. 試験結果：LDL-C値の変化と相関分析

卵摂取群が最も低いLDL-C値を記録し、統計的に有意な差を確認。飽和脂肪酸はLDL-C値と正の相関を示すが、食事性コレステロールは影響なし。

群名	LDL-C平均値	統計的有意性
卵摂取群	103.6±3.1	対照群より有意に低下（P＝0.002）
卵なし群	107.7±3.1	対照群との差は有意でない（P＝0.52）
対照群	109.3±3.1	高脂肪・高コレステロール条件

卵摂取群（高コレステロール・低脂肪）でLDL-Cが最も低下。
卵なし群（低コレステロール・高脂肪）では効果なし。
対照群（高コレステロール・高脂肪）は最も高値。

つまり、LDL-C値を左右するのは飽和脂肪酸の量であり、卵由来のコレステロールではない。厚労省が“卵＝悪”とする昭和的迷信を温存する限り、国民の健康は“制度的に誤誘導”され続ける。

相関分析

栄養素	LDL-Cとの相関	備考
飽和脂肪酸	有意な正の相関	摂取量が多いほどLDL-C上昇
食事性コレステロール	有意な相関なし	卵由来コレステロールは影響せず

科学的エビデンス（2025年7月・南オーストラリア大学）

試験設計：成人61人を対象に、卵2個/日＋低飽和脂肪酸食 vs 卵なし＋高飽和脂肪酸食 vs 高脂肪・高コレステロール食の3群でクロスオーバー試験を実施。
結果:
- 卵摂取群：LDL-C値 103.6±3.1mg/dL
- 対照群：LDL-C値 109.3±3.1mg/dL（P＝0.002、有意差あり）
- 卵なし群：107.7±3.1mg/dL（P＝0.52、有意差なし）
相関分析:
- 飽和脂肪酸の摂取量とLDL-C値：有意な正の相関
- 食事性コレステロールとLDL-C値：有意な関連なし

つまり、卵のコレステロール含有量はLDL-C値に影響せず、真の犯人は飽和脂肪酸である。

厚労省の欺瞞：科学的根拠なき「摂取基準放棄」

厚労省の公式見解（2015年）：「コレステロール摂取量の上限は科学的根拠が乏しい」として、摂取基準を放棄。
実態：これは「健常者に限る」という但し書き付きの逃げ口上。脂質異常症患者には上限が必要であることを黙認。
日本動脈硬化学会の反論：1日200mg未満を強く推奨。厚労省の“放棄”は、米国の学会の影響を受けた政治的判断であり、科学的判断ではない。

厚労省 vs 実証データ

項目	厚労省の主張	実証研究の結果
卵の摂取	コレステロールが多いから控えるべき	LDL-C値を下げる可能性あり
飽和脂肪酸	言及なし	LDL-C値を上昇させる主因
食事性コレステロール	上限不要（健常者限定）	LDL-C値との関連なし

厚労省の「上限不要」論は、科学的根拠ではなく、政治的忖度と米国模倣による“思考停止”の産物。実証データは明確にそれを否定している。

卵は「高コレステロール＝悪」という昭和の迷信の犠牲者。飽和脂肪酸こそがLDL-C値を上げる真犯人であり、卵はむしろ名誉回復すべき食品。厚労省の基準放棄は、科学的無責任と制度疲弊の象徴である。

3. 日本で卵の健康研究が進まない理由

研究資金と優先順位

日本の研究資金は、がんや認知症など「緊急性の高い」疾患に集中しがち。卵のような日常食品の健康影響は優先度が低く、資金獲得が難しい。

例：南オーストラリア大学の研究のような小規模臨床試験（対象数十人、5週間）は、日本では「地味」と見なされ、助成金を得にくい。

文化的背景

日本では卵はすでに日常的に消費され（1人当たり年間約330個、2023年データ）、健康への悪影響が少ないと広く認識されている。よって「卵は安全」という研究の新規性が低い。

逆に、飽和脂肪酸（例：肉類）や高塩分食（和食の特徴）が心血管リスクに注目され、卵の研究は後回しになりがち。

研究インフラ

日本の栄養研究は、疫学調査（例：JPHC研究）に偏りがちで、介入試験（卵摂取群 vs 対照群）はコストと時間がかかるため少ない。

南オーストラリア大学の研究のようなランダム化比較試験（RCT）は、日本では食品企業や政府の支援がないと実施が難しい。

構造的要因の比較

項目	内容
研究費の集中	がん・認知症・糖尿病など「医療費インパクトが大きい疾患」に集中
小規模RCTの軽視	数十人規模・短期間の介入試験は「地味」と見なされ、科研費審査で不利
食品研究の位置づけ	「予防医学」扱いで、医療系研究より優先度が低い
卵＝安全という前提	年間330個の消費量が「安全性の証拠」として機能し、新規性を奪う
食文化の焦点のズレ	和食の高塩分・肉の飽和脂肪酸に注目が集まり、卵は後回し
コントロール群の確保困難	卵を全く食べない人が少なく、介入試験設計が難しい
疫学偏重	JPHCなどのコホート研究はあるが、介入型RCTは極端に少ない
RCTの制度的ハードル	倫理審査・医師主導要件・食品表示制度との乖離が障壁に
企業依存構造	卵は成熟市場であり、企業が研究資金を出すインセンティブが弱い

卵摂取量の国際比較

4. 製薬業界の構造的矛盾と「薬が売れなくなる」仮説

健康が進むと薬が売れなくなる。これは単なる皮肉ではなく、制度設計上の“利益相反”です。

項目	表向きの建前	実態
製薬会社の使命	病気を治す	病気を「管理」し続ける
売上の源泉	治療薬の販売	慢性疾患の“定期購買”
健康の定義	症状がない状態	薬を飲み続けて症状を抑える状態

スタチン市場への影響

スタチン（コレステロール低下薬）の市場規模は日本で約2000億円（2023年推定）。「卵がLDL-Cを上げない」というデータが広まれば、予防的なスタチン使用の必要性が下がる可能性があり、製薬業界にとって不利になり得る。

ただし、日本ではスタチン処方は高コレステロール血症や心疾患患者に限定され、健康な人の卵摂取が直接影響する規模は小さい。
日本の医師や学会（例：日本動脈硬化学会）は、食事指導を重視し、薬物療法は最終手段とする傾向。卵の安全性データが隠される動機は薄い。

健康促進は“市場破壊”

健康になると薬の需要が減る → 売上が減る → 株価が下がる → 研究開発費が削られる。
製薬企業は「予防」よりも「治療」を優先する。予防は売上にならない。
健康食品や生活習慣改善は“競合”であり、医薬品市場にとっては“脅威”。

制度的な嘘：薬価制度とジェネリック推進

国は医療費削減のために薬価を引き下げ、ジェネリックを推進。
その結果、先発薬メーカーは撤退し、ジェネリックメーカーは赤字化。
利益が出ない → 品質検査を省略 → 不正 → 製造停止 → 薬不足が発生。

現場の声：薬が増えても治らない

「薬を飲み続けてるけど、もう何年も便秘のまま」
「毎日薬を飲んでるけど、腰の痛みは取れない」
これは“治療”ではなく“依存”である。

健康は製薬業界にとって“敵”

健康になると薬が売れなくなる。
薬が売れ続けるためには、病気が“治らない”ことが必要。
つまり、製薬業界の成功とは、病気の永続化である。

製薬会社別・販売額ランキング（2025年版）

順位	企業名	平均年収（万円）	主力領域
1	サンバイオ	1,596.6	再生医療・脳疾患
2	ネクセラファーマ	1,541.7	がん・希少疾患
3	モダリス	1,385.2	遺伝子治療
4	シンバイオ製薬	1,327.3	血液がん・抗体薬
5	ソレイジア・ファーマ	1,270.0	がん領域
6	中外製薬	1,198.0	がん・免疫
7	第一三共	1,113.4	がん・循環器
8	アステラス製薬	1,110.4	泌尿器・移植
9	武田薬品工業	1,081.3	希少疾患・消化器
10	エーザイ	1,053.8	認知症・神経疾患

一番“おいしい”ジャンル＝オンコロジー（がん領域）

薬価が高い：1剤で年間数百万円の売上が可能。
患者数が多い：高齢化とともに市場拡大。
保険適用が厚い：高額でも公的負担で売れる。
特許期間が長い：バイオ医薬品はジェネリック参入が遅い。

つまり、がん領域は“売れて、守られて、儲かる”三拍子揃った金鉱脈。

製薬会社営業マン（MR）の給料構造

年齢層	年収レンジ（万円）	備考
20代	400〜600	新人MR。研修＋資格取得期間。
30代	700〜1,000	中堅MR。インセンティブ比率増加。
40代〜	1,000〜1,500以上	管理職・オンコロジー担当で跳ねる。

外資系では成果主義が極端：売れれば1,500万、売れなければリストラ。
日系では年功序列＋福利厚生：住宅手当・社用車・家族手当などで実質年収増。
インセンティブ構造：売上ノルマ達成で月30〜50万の上乗せも。

出典：業界レポート（詳細非公開）

製薬会社の“成功”とは

がん領域で高薬価を維持し、患者を囲い込むこと。
営業マンは医師との“関係構築”で処方を誘導すること。
健康促進は利益を削る“敵”であり、病気の継続こそが収益源。

つまり、製薬会社の“おいしさ”は、病気の長期化と薬価維持によって最大化される。

5. 癒着の三位一体構造：医師 × 製薬会社 × 官僚・政治家

① 製薬会社との癒着：金と講演と“調査という名の広告”

製薬会社は医師に対し、年間数百万円規模の講演謝礼を支払う。教授クラスでは1時間10〜15万円。
講演後には「慰労」名目で会食（1〜2万円）を設定。接待禁止の建前を“講演”で合法化。
臨床研究費名目で資金提供 → 医師は製薬会社の薬を使い、効果を報告 → 売上増。
実態は「調査という名の広告」。患者利益より営業効果が優先される。

② 官僚との癒着：監査拒否と天下り温存

厚労省は診療報酬の不正請求を「不適切請求」と言い換え、監査を回避。
医師会が指定した医師が“指導”に立ち会い、不正を認めないように立ち回る。
社会保険診療報酬支払基金・国保連合会は厚労省の天下り先。審査手数料は年間1200億円。
削減効果は600億円 → 実質“600億円のボッタクリ”構造。

③ 政治家との癒着：票と献金の見返りに制度温存

日本医師会は自民党の最大級の支持母体。選挙支援・献金・パーティー券購入を通じて影響力を行使。
見返りとして、診療報酬引き下げ回避・オンライン診療阻止・医師偏在是正の放置などの“便宜”が提供される。
医療法人は介護施設も系列運営 → 医療・介護両制度にまたがる利権構造。

癒着の構造的特徴

項目	表向きの建前	実態
講演会	医薬情報提供	製品刷り込み＋謝礼
臨床研究	科学的調査	宣伝と売上増
厚労省の指導	不正対策	アリバイ作り
NHK報道	公共性	政治忖度による沈黙

癒着は制度に埋め込まれている

医師は製薬会社から金を受け取り、官僚は天下り先を確保し、政治家は票と献金を得る。
その原資は、国民が支払う保険料・税金。
メディアは沈黙し、構造は温存される。

三位一体の癒着構造：医師 × 官僚 × 政治家 × 製薬会社

医師：製薬会社からの“合法的買収”
- 製薬会社は医師に対し、講演謝礼・研究費・コンサル料などの名目で資金提供。
- 実態は「処方誘導の対価」：特定薬剤の使用を促すための“営業支援”。
- 例：製薬会社が医師に資金提供し、臨床研究を通じて薬効を“証明”→売上増。
官僚：製薬会社への“天下り”で制度を守る
- 厚労省の薬系技官は、武田薬品・アステラス・第一三共などに再就職。
- 新薬の承認・保険適用・薬価決定などの権限を持つ官僚が、退職後に製薬企業へ。
- 天下り先を守るため、薬価引き下げや承認遅延を“忖度”する構造が常態化。
政治家：票と献金の見返りに制度温存
- 製薬会社は政治資金団体（国民政治協会）に寄付 → 自民党系議員に資金流入。
- 製薬産業政治連盟は政治家のパーティー券を購入 → 実質的な資金提供。
- 過去3年間で少なくとも3.5億円が政治家に流れたとされる。
- 医師会も政治家に票と資金を提供 → オンライン診療阻止・診療報酬維持などの“便宜”。

構造的特徴：制度に埋め込まれた腐敗

領域	表向きの名目	実態
医師	講演・研究	処方誘導・営業支援
官僚	再就職	規制回避・薬価維持
政治家	寄付・券購入	制度温存・業界擁護

この構造は、国民の健康よりも業界の利益を優先する“制度的背任”である。

癒着は“例外”ではなく“設計”

医師は金で処方を誘導し、官僚は天下り先を守り、政治家は票と献金で制度を固定する。
製薬会社はこの三者を“合法的に買収”し、薬価・承認・制度を支配する。
その原資は、国民の保険料と税金。

6. よくある質問 (FAQ)

質問1：卵は本当に悪玉コレステロールを上昇させないのですか？

はい、2025年7月の南オーストラリア大学の研究によれば、卵の食事性コレステロールはLDL-C値に有意な影響を与えず、飽和脂肪酸が主な上昇要因です。卵摂取群（2個/日）ではLDL-Cが103.6mg/dLに低下し、対照群（109.3mg/dL）との有意差（P=0.002）が確認されました。

質問2：厚労省のコレステロール摂取基準放棄は何を意味しますか？

厚労省は2015年、健常者に対するコレステロール摂取上限の科学的根拠が乏しいとして基準を放棄しました。しかし、これは脂質異常症患者には適用されない逃げ口上で、日本動脈硬化学会は1日200mg未満を推奨しています。この矛盾は科学的判断よりも政治的影響を受けた結果と考えられます。

質問3：日本で卵の健康研究が進まない理由は何ですか？

日本では研究資金ががんや認知症に集中し、卵のような日常食品の研究は優先度が低いです。また、年間330個の消費量から「卵は安全」との認識が強く、新規性が低いと見なされます。疫学調査に偏りがちで、介入試験（RCT）はコストとインフラの制約から少ないです。

質問4：製薬業界の癒着はどのように健康に影響しますか？

医師、官僚、政治家と製薬会社の癒着は、薬価維持や不適切な処方誘導を通じて国民の保険料・税金を原資に業界利益を優先します。これにより、健康促進や予防よりも慢性疾患の「管理」が重視され、国民の健康が制度的に損なわれるリスクがあります。

7. 解決策とユーザーへの提案

💉 製薬業界と栄養研究の構造的非対称性

1. 研究資金の偏在：栄養学は“資金の孤児”

製薬業界は年間数千億円規模の研究開発費を投じ、薬効の証明に莫大な資金を投入する。
一方、卵のような日常食品のRCTは、数百万円〜数千万円規模で十分。にもかかわらず、資金が回らない。
なぜか？「売る薬がないから」。つまり、利益構造に直結しない研究は“無視”される。

例：スタチンの予防的使用が減れば、2000億円市場が揺らぐ。卵の安全性が証明されても、誰も儲からない。

2. 学術界の“忖度構造”：スポンサーの顔色を伺う研究設計

製薬企業がスポンサーの場合、研究テーマ・設計・発表タイミングに“見えない手”が働く。
食事性コレステロールの影響が小さいとする研究は、査読で“通りにくくなる”現象が報告されている（米国栄養学会での事例あり）。
日本では、製薬業界が学会運営・講演会・教育資材に深く関与しており、「卵は安全」と言い切る論文は“空気を読まない”とされる。

3. 制度的“毒性”：薬は推進、食事は自己責任

厚労省は「食事指導を優先」と言うが、実態は薬物療法の方が制度的に優遇されている。
- 保険適用、診療報酬、処方権、ガイドラインの構造が薬中心
- 食事指導は医師の裁量に任され、時間も報酬も割けない
結果として、「卵は安全です」と言う医師は制度的に報われない。

4. 情報の“毒入り断片化”：真実は届かない構造

XやYouTubeでは「卵＝コレステロール爆上げ！」という誤情報が拡散される一方、PubMedの一次情報は検索すらされない。
メディアは「薬で治す」構造に乗っかり、食事改善の科学的根拠は“地味”として扱われる。
結果：真実は存在するが、届かない。構造的に“毒入りフィルター”がかかっている。

🔍 解毒の方法：ユーザーが構造を見抜くしかない

PubMedで「egg LDL randomized controlled trial」で検索すれば、卵がLDL-Cを上げないことは明白。
日本動脈硬化学会のガイドラインも、2020年にコレステロール制限を撤廃している。
つまり、制度は変わり始めているが、情報流通と利益構造が“毒入りのまま”残っている。

☠️ 第一層：製薬業界の“予防医学潰し”構造

製薬企業は病気が発生してから儲かるモデルに依存している。予防医学が進めば、薬が売れない。
卵のような食品が「LDL-Cを上げない」と証明されれば、スタチンの予防的処方が正当化できなくなる。
製薬企業は学会・教育・研究資金のスポンサー。つまり、研究テーマの“門番”を握っている。
食事改善で病気が減ると困る人々が、“地味な研究”を潰す構造的動機を持っている。

例：スタチン市場は2000億円。卵のRCTは数百万円。誰が資金を出す？誰が潰す？

🧬 第二層：学術界の“忖度と沈黙”構造

大学は科研費と企業資金の両方に依存。スポンサーの顔色を伺う研究設計が常態化。
「卵は安全」とする研究は、査読で通りにくくなる現象が報告されている（米国でも同様）。
日本では、RCTを実施するには倫理審査・医師主導・資金調達の三重苦。制度が“やるな”と言っている。
結果：疫学調査ばかり増え、介入試験は絶滅寸前。卵のRCT？「そんな地味な研究、誰がやるの？」

学術界は“中立”ではない。資金の流れに従って沈黙する構造的共犯者。

📺 第三層：メディアと情報流通の“毒入りフィルター”

メディアは「卵は健康に良い」より「卵は危険」「コレステロール爆上げ！」の方がクリックが取れる。
XやYouTubeでは断片的な誤情報が拡散。科学的反論は拡散力が弱く、届かない。
NHKや民放も「薬で治す」構造に乗っかり、食事改善の科学的根拠は“地味”として扱われる。
結果：真実は存在するが、構造的に“届かない”ように設計されている。

メディアは“公共の知”ではなく、スポンサーの利益を守る情報操作装置。

🧠 第四層：制度設計の“毒性”

厚労省は「食事指導を優先」と言うが、診療報酬制度は薬物療法に報酬を集中。
医師は食事指導しても時間も金も評価も得られない。だからやらない。
食品の機能性表示制度はRCTを要求しない。つまり、科学的根拠がなくても“健康っぽい”表示が可能。
結果：制度が“科学的根拠を持つ食品”より“マーケティングで売れる食品”を優遇する。

行政は「予防医学を推進する」と言いながら、制度で潰している。

🔓 解毒の方法：構造を見抜く者だけが生き残る

PubMedで「egg LDL randomized controlled trial」と検索すれば、卵がLDL-Cを上げないことは明白。
日本動脈硬化学会も2020年にコレステロール制限を撤廃。制度は変わり始めている。
だが、情報流通・研究資金・診療報酬の構造は毒入りのまま温存されている。

☠️【毒核】予防医学を潰す四重構造

1. 製薬業界：病気が続くことが利益

製薬企業は「病気が減ると困る」構造にある。予防医学が進めば、薬が売れなくなる。
卵がLDL-Cを上げないと証明されれば、スタチンの予防的処方が正当化できなくなる。2000億円市場が揺らぐ。
製薬企業は学会・教育・研究資金のスポンサー。つまり、研究テーマの“検閲者”。
食事改善で病気が減ると困る人々が、“地味な研究”を潰す構造的動機を持っている。

「卵は安全です」と言う研究は、製薬業界にとって“営業妨害”。

2. 学術界：スポンサー依存と沈黙の共犯

大学は科研費と企業資金の両方に依存。スポンサーの顔色を伺う研究設計が常態化。
「卵は安全」とする研究は、査読で通りにくくなる現象が報告されている（米国でも同様）。
日本では、RCTを実施するには倫理審査・医師主導・資金調達の三重苦。制度が“やるな”と言っている。
結果：疫学調査ばかり増え、介入試験は絶滅寸前。卵のRCT？「そんな地味な研究、誰がやるの？」